東京会刊行物のご案内

東京会刊行物のご案内

表紙画像(会計手帳2019)_0821

会計手帳(2019年版)

 

日本公認会計士協会東京会編
中央経済社 発行 (2018年10月)
定価 838円+税

 

本書の特色
実用的な日記欄と会計関連法規を付した便覧手帳。財規・連結財規・四半期(連結)財規の様式や経団連ひな型、税法便覧を収録し日記欄には各週の税務手続を付す。会計人必携。

表紙画像(会計税務便覧)

平成30年度版 会計税務便覧

 

日本公認会計士協会東京会編
清文社 発行 (2018年9月)
定価 4,600円+税

 

必要な情報をコンパクトに編集
会社法及び金融商品取引法に基づく開示制度及び監査制度、 個別財務諸表及び連結財務諸表等の会計処理や開示並びに 2018(平成30)年3月に公表された「収益認識に関する会計基準」等及び、 同基準に対する法人税の取扱いについて収録し、体系的に要約収録。 信頼ある内容と見やすく引き出しやすいレイアウト、職業会計人を含む会計・税務担当者必携書!

①-2_カバーデザイン_非営利便覧(帯無し)

非営利法人会計税務便覧

 

日本公認会計士協会東京会編
日本公認会計士協会出版局
発行 定価 4,500円+税

 

非営利法人の会計・税務に必要な情報をコンパクトに収録
平成29年度より順次、一定規模以上の社会福祉法人、医療法人が法定監査の対象になり、 非営利法人の会計・監査の重要性は一層高まっています。本書は、非営利法人に携わる公認会計士や経理担当者を対象に、会計・監査・税務業務のポイントを、持ち運びできるコンパクトなサイズに取り纏めた便覧となっています。

表紙 中小企業のための事業承継ハンドブック

中小企業のための事業承継ハンドブック
-事業承継スキームと関連法規・税制、各種評価方法-

 

日本公認会計士協会東京会編
清文社 発行 (2016年3月)
定価 3,800円+税

 

◎本書は会員・準会員の方には「公認会計士業務資料集 別冊30号」として無料配布致しました。 本書の特色 民法・会社法等の法制度及び税制全般から、組織再編・M&A等や信託・財団等の活用、企業価値・株式評価まで中小企業の事業承継についてQ&A方式で広範囲に解説。

book201501

財務デュー・ディリジェンスと企業価値評価

 

日本公認会計士協会東京会編
清文社 発行 (2015年3月)
定価 3,600円+税

 

◎本書は会員・準会員の方には「公認会計士業務資料集 別冊29号」として無料配布致しました。 本書の特色 M&A対象会社の実態を把握するために重要な役割を果たす「財務デュー・ディリジェンス」を中心に、企業価値評価の手法やその他のデュー・ディリジェンスについて解説。

book201401-1

Q&A 知っておきたい 会計実務に携わる人のための会社法と会社実務

 

 日本公認会計士協会東京会編
税務経理協会 発行 (2013年9月)
定価 3,800円+税

 

◎本書は会員・準会員の方には「公認会計士業務資料集 別冊28号」として無料配布致しました。 本書の特色 会計及び税務上の留意点とも関連づけ、「会社法制の見直しに関する要綱」も取り上げて、改正検討項目についてわかりやすいQ&A方式により解説。

book201209-1

Q&A 新公益法人の移行をめぐる実務 -移行時・移行後の法務・会計・税務-

 

日本公認会計士協会東京会編
新日本法規出版 発行 (2012年9月)
定価 4,300円+税

 

 本書の特色
本書の特色として、公益法人の移行時の実務、移行後の実務、さらにはそれぞれの税務に関する実務的な問題点・疑問点をQ&A形式で分かり易く解説している点が挙げられ、特に移行後の実務に関する解説については、類書がほとんどみられないことから、その必要性は高いことと思われます。読者の皆様が公益法人に対する理解と実務の一助としてご参考にしていただければ幸いです。

book201204

グループ経営と会計・税務

 

日本公認会計士協会東京会編
清文社 発行 (2012年4月)
定価 4,200円+税

 

◎本書は会員・準会員の方には「公認会計士業務資料集 別冊27号」として無料配布致しました。 本書の特色 子会社の組織再編に係る会計・税務の論点やグループ法人税制における グループ経営に関する論点、今後のIFRSの導入を見据えた連結決算関係の留意事項等 めまぐるしく見直しが行われているグループ経営をとりまく会計・税務をQ&Aで詳解。